苦労して作成した求人広告なのに、求職者からの反応がない、とがっかりされていませんか？求人広告のポイントを押さえた書き方をしないと良い採用活動は難しくなっています。
目次
１.応募者の集まりにくい求人
なかなか応募者が集まらない求人広告にはいくつか特徴があります。
あなたが仕事を探しているとするなら、どうやってたくさんの求人広告から応募する会社を選ぶでしょうか？
求職者には
- 希望する仕事
- 希望する働き方
- 希望する職場の雰囲気
があります。その条件を満たすことができるかを求人広告から判断できなければ応募にはつながりません。
（１）情報量が少ない
仕事内容：ルート営業
などと最低限の情報しかない場合は判断材料が足りず、求職者がその求人に深く興味を示す可能性は低いでしょう。
仕事内容がイメージできるよう、できるだけ具体的に記載するべきです。
（２）抽象的な表現
「毎日が楽しくなる仕事です」
「やりがいのある仕事」
など、漠然としていて、具体的な内容がない場合も、自分の条件が満たされるのか、働くイメージが持てず興味を持たれにくいです。
具体的などんなところが「楽しい」のか、「やりがい」になるのかを伝えます。
（３）自社のアピール中心
「業界トップの販売実績！」
「業界知名度No.1！」
会社の安定性や将来性のアピールにはなりますが、求職者目線とはいいがたいです。「販売トップを維持するために過重労働させられるのでは」などと、勝手な解釈をされる恐れもあります。
「販売ノウハウを持ち、社内で指導し共有できているから、販売実績が業界トップ！入社後は、先輩社員がノウハウを丁寧にお伝えします」
など求職者のアピールになる書き方の工夫が必要です。
（４）他の求人広告との差別化ができていない
「未経験者歓迎」
「アットホームな職場」
「教育制度充実」
といった言葉が並んではいませんか？
現在、求人広告の多くが未経験者歓迎です。そのため教育制度の充実も多くの企業がアピールしています。会社に馴染みやすそうな「アットホーム」や「優しい先輩」といった言葉も求人には溢れています。
この言葉だけでは、求人を選ぶ判断材料にはなりませんし、「未経験」とは社会人未経験なのか、業界未経験なのか、など判断ができません。
- 自分が当てはまるのか判断できない
- 未経験でもいいなんて採用を焦っているようだ、退職者が多いのでは？
などと応募を避ける可能性があります。
「正社員経験があれば、営業職種未経験者も歓迎」
「営業の経験があれば、業界経験は不問」
と、必要な経験など、より具体的に記載することで、誤解や不信を生まない工夫ができます。
人が集まる原稿を作成するためには、求職者の求める情報を具体的に記載することが必要です。
具体的に書きすぎると、対象者が狭まって応募が減ると心配になるかもしれませんが、これまでの求人広告で効果が思うように得られていないなら、今のままの求人広告の書き方では、今後も効果が期待できないと思いませんか？
２.具体的な求人広告を書く方法
具体的な求人広告は、他の求人広告を参考にするだけでは書けません。
（１）ターゲットを明確にする
具体的な求人広告を書くためには、具体的な読み手（ターゲット）に向けて書くのが一番です。
例えば何かの使い方を説明するとき、相手が大人なのか、子どもなのか、使うものの知識をどの程度持っているのか、など相手によって説明の仕方を変えるはずです。
相手に合わせた説明をしないと、理解してもらえず伝わらないこともあります。
同じように求人広告も読み手（ターゲット）に伝わる内容にしなければいけません。そのためにターゲットを明確にします。
（２）ターゲットが求める情報を提示する
ターゲットが明確になれば、ターゲットの立場になって、欲しい情報を考えます。
- 何に悩んでいるのか
- どんな条件で働きたいと思っているのか
「この会社で働きたい！」と思わせるようなアピールポイントを探します。
もし、ターゲットが複数なら、ターゲットの数だけ求人広告を作成するべきです。
ターゲットが明確になれば、求める条件も具体的に挙げることができます。
（３）写真も重要
写真は文字よりも直感的なイメージを与える重要な要素です。
写真の雰囲気から人は意識せず、好き・嫌い、自分に合う・合わないと判断しています。
「前に撮った写真を載せておこう」ではなく、「今回のターゲットが好感を持つ写真はどんなものか」と考えてみて下さい。
写真と合わせて「20代男性活躍中」「子育てママも安心」などターゲットを意識した言葉を一言添えるだけでも、さらにイメージを伝えることができます。
３.求人原稿作成の注意点
求人情報には制限してはいけない条件が法律で定められています。
- 年齢
- 性別
- 国籍
ただし、年齢、性別は、制限できる例外（雇用対策法施行規則第１条の３第１項）もあります。
逆に必ず求職者に明示すべき条件もあります。
- 業務内容
- 契約期間
- 試用期間
- 就業場所
- 就業・休憩時間／休日／時間外労働
- 賃金
- 加入保険
- 募集者の氏名又は名称
※時間外労働について
「固定残業」「みなし残業」などの時間外労働を定額で支払う場合は、以下の記載が必要です。
- 固定残業代の金額
- 金額に充当する労働時間
- 上記を超える場合に追加支給を行うこと
雇用条件は、求職者が会社を選ぶときの大きなポイントです。記載がなかったり、あいまいだった場合、不信感につながり、応募を避ける可能性もあります。
条件が他社よりも劣っているとしても、書き方を工夫することでフォローすることもできます。
例えば
- 給与を入社時だけでなく、その後の上昇額も記載する
- 入社後のキャリアアップモデルを示す
- 身につくスキルを伝える
などができます。
４.応募者を増やすための工夫
（１）求人媒体を選ぶ
昔からある紙媒体のものから、インターネットまで求人媒体は多様になっています。いずれの媒体もターゲットによって、得られる結果が大きく変わります。ですから、ターゲットに合わせた求人媒体を選択することが大切です。
時期によっても効果に差が出ます。4月の転職を目指す１、２月や、ボーナス後の転職のための6月などは転職市場全体が活発になります。
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最近では、多額のコストをかけずに、無料で求人募集ができる方法もあります。
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（２）動画を活用する
インターネットを活用した求人媒体では、画像だけでなく、動画を掲載できるものもあります。動画作成も今やスマートフォン１つでできます。
動画ならより具体的なイメージを伝えることができます。動画のクオリティではなく、社内の雰囲気が伝わるかどうかが重要です。
（３）採用までの流れを柔軟に
働きながら転職活動をする求職者にとって、時間の確保は大変です。
面接回数や時間、場所を記載したり、「終業後など面接時間は応相談」など柔軟な対応をすることで、応募のハードルを下げることができます。
当事務所では、費用を抑えた求人広告のサポートを行っております。お気軽にお問い合わせください。
